費用対効果
ダイレクトメールは、主に過去に利用したことのある小売店、あるいは入会しているクレジットカード会社などの顧客情報のデータベースから購入頻度などの属性で抽出され、郵便やメール便を利用して届けられます
これらは商品やサービスの宣伝ですが、通信販売では定期的にカタログが最新のものとして送られて来て、消費者はこれを見て商品やサービスを購入することができます
また、通信販売の楽しみ方として、定期的に送られてくるカタログを眺めることを趣味とするなど、一定のメディアとしての機能もあり、通信販売会社側では読まれたらすぐに捨てられるカタログではなく、一種の雑誌として編集、情報価値をもたせるケースもあるようです
自社の商品に興味がある消費者を見つけてダイレクトメールを発送することが、中小企業が稼ぐコツと言われています
また、ダイレクトメールで売り上げを伸ばすことは、大企業でも中小企業でも同じであり、業界に関係なく稼ぐことができるとされています
大切なことは、稼げるダイレクトメールの作成法を身につけているかいないかです
ダイレクトメールを送りつけて商品を買ってもらうというプロセスは、どの業界も同じです
したがって、稼げるダイレクトメールのコツを抑えておきますと、どの業界でも稼ぐことが可能だということです
ダイレクトメールの反応率を計算すること自体は、とても簡単です
実際に送付したダイレクトメールの総数でダイレクトメールを見て行動してくれた消費者の数を割ります
つまり、ダイレクトメールの反応率（％）＝（ダイレクトメールをみて反応してくれた件数）÷（ダイレクトメールを出した総数）×100という計算式になります
FAXによるダイレクトメールは、資料請求アンケートやプレゼントを用意しておきますと、配信後すぐに問い合わせがあります
また、紙媒体ですから保存率が高く、さらに送信コストが安いですから費用対効果も優れています
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